すい臓がん、前立腺がん、子宮・精巣がんを早期発見 スマートスキャンがMRI検査のサービスを拡大
株式会社ユカリア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三沢英生)の完全子会社であるスマートスキャン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:古川淳)は、MRI検査サービス「スマート脳ドック」を導入している一部施設に提供している「がんドック」のメニューを2025年5月より順次拡大し、進行するまで自覚症状が乏しく、発見が遅れがちな「すい臓がん」「前立腺がん」「子宮・卵巣がん」の早期発見にも対応できるようになります。
■拡大されるサービスの概要
・すい臓がんドック 保険適用外 27,000円(税込 29,700円)
すい臓がんは発症後に画像検査で発見された場合は、すでに病期が進行していることが多く、他のがんと比べて予後が悪いことで知られています。健診の腹部エコーではすい臓全体の把握が困難なケースがあるため、全体像を把握できる腹部MRI検査により早期発見し、予後を改善することが重要と考えられます。腹部MRI検査の中でも、すい管や胆管の描出が可能なMRCP検査を施行すれば、すい臓がんや胆管がんの早期発見も可能になります。
https://smartdock.jp/docks/cancer-pancreatic
・骨盤内がんドック(前立腺がん) 保険適用外 27,000円(税込 29,700円)
前立腺がんは、50代以上の男性で急激に罹患率が上昇し、進行すると手術が必要になることがあります。この場合の術後合併症には尿失禁や性機能障害のリスクが生じます。
男性用の骨盤内がんドックは、前立腺を含む骨盤内の腫瘍性病変の有無をMRI検査により撮像し、異常個所をチェックします。
https://smartdock.jp/docks/cancer-prostate
・骨盤内がんドック(子宮・卵巣がん) 保険適用外 27,000円(税込 29,700円)
子宮や卵巣のがんは、初期は無症状であることが多く、進行すると不正出血や腹部における慢性的な鈍痛などが起こる場合があります。また、骨盤内の深部にあり、進行後の治療が難しいことから、定期的なチェックで早期に発見することが最も重要となります。
女性用の骨盤内がんドックは、子宮や卵巣を含む骨盤内をMRIで撮像し、がんなどの異常箇所を検査します。がんに加えて、子宮筋腫や子宮内膜症もチェックします。
https://smartdock.jp/docks/cancer-uterine
■特徴
1.対象部位をMRIで撮像し、腫瘍性病変の有無をチェック
MRIを使用することで、比較的身体に負担をかけずに検査を行うことが可能です。
2.受診者マイページ上で結果を確認可能
Web予約から結果返却までオンラインで完結します。
■スマート脳ドックについて
「スマート脳ドック」は、医療機関にてMRIやCTの非稼働時間を活用することで、全国の消費者がリーズナブルかつ短時間で受診可能となるシェアリングエコノミー事業「スマートドック」の主要サービスです。脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期に発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査がWEBでの予約と問診票の事前登録、受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、医療施設の滞在時間を短縮し、受付からお帰りまで30分で完了します。撮影されたデータは、放射線科診断専門医と脳神経外科専門医によるダブルチェックを行っています。万が一異常が確認された場合も、結果に応じて専門の医療機関をご紹介いたします。
スピーディーな検査と継続しやすい価格で、2025年3月現在で累計15.4万件の検査を実施しています。
※2月14日配信の当社プレスリリースで既報の通り、スマートスキャン株式会社は当社に吸収合併予定です。
■ユカリアのヘルスケアDX構想
超高齢社会を迎えた日本には、社会保障費の増大という社会課題があります。この社会課題を解決していくため、ユカリアは「ヘルスケアの産業化」というビジョン、「変革を通じて医療・介護のあるべき姿を実現する」というミッションを掲げています。この「あるべき姿」とは、病院・介護施設の経営安定化、医療・介護従事者のウェルビーイングの実現、患者・要介護者に対するサービスの向上という「三方良し」が達成されていて、人々のQOLの持続的な改善が行われている状態です。

ユカリアのヘルスケアDX構想はITやデジタルテクノロジーにより「三方良し」の実現を目指すもので、その中心にはユカリアが独自に開発を進めているAIエージェントがあります。そしてヘルスケアに携わる方々、そして消費者は、AIエージェントのサポートを受けながら共通のIDによりシームレスに様々なサービスの提供を受けることが可能となります。
ユカリアはすでに「スマートスキャン」「ユカリアタッチ ウィズ」などさまざまなサービスの提供を行っていますが、ヘルスケア領域のあらゆる課題に対応できるよう、病院経営サポートを通じて蓄積してきた豊富な知見や、独自に保有する電子カルテ由来の医療データなどを活用し、また多様なステークホルダーと連携することで様々なサービスの開発を進めてまいります。